欠陥住宅やクレームが明るみになる工務店は倒産に向かっている理由

川崎希&アレク夫婦の2014年に建てたばかりのマイホームが、欠陥住宅ということで、新たな家に引っ越しを検討中という記事を見かけました。

目次

実はアレクちゃんのお家、欠陥住宅なのだ

建てて5ヶ月でドアとかべの隙間から部屋が見える、ヒビが50cm以上、基礎と土台がずれている、床が傾いているとか、、、まぁ、ひどいですね・・・

欠陥住宅やクレームが明るみになる工務店は倒産に向かっている理由
川崎希&アレク夫婦のマイホームは欠陥住宅

小さなこというと、これよりもっともっといっぱいあるようで、もうほぼ完成してたから妥協するしかなかったとのこと。さらには、納得いくアフターケアをしてくれないことが一番ショックなんだそうです。

「家が欠陥住宅でドアが閉まらなくなったよ、、
ヒビ や傾き 基礎のズレだけ、じゃないんだえーん
建てたハウスメーカーに説明を求めたら
もー、説明済みだから 連絡してくるな
みたいメールが入ってきたからね、、、」

欠陥住宅&部屋探し

で、次の新居(マンション)を探し中・・・

ちなみに、建てた会社はこちらのようです。

欠陥住宅やクレームが明るみになる工務店は倒産に向かっている理由
2013年07月31日

何が本当なのかはわかりませんが、家を建てることが嫌になる話ですね。

2019年に民事再生、三栄建築設計に事業譲渡。そして譲渡先も買収される。

ちなみに、該当されてた住宅会社は、2019年に民事再生となり、事業譲渡しています。

東京都港区南青山に本拠を置く住宅メーカーの「株式会社ウィズ・ワン」は、1月30日付で東京地方裁判所へ民事再生法の適用を申請したことが明らかになりました。

2004年に設立の同社は、注文住宅の設計・施工を主力に事業を展開するほか、住宅・店舗・事務所の内装デザインなども手掛け、世田谷区と杉並区の住宅展示場内に4ヵ所のショールームを開設するなど事業を拡大していました。

しかし、積極的な事業展開に伴う借入金が財務体質を悪化させると、販売件数の落ち込みに伴う売上の減少で資金繰りが逼迫したため、自力での再建を断念し今回の措置に至ったようです。

負債総額は約26億円の見通しです。

東京の住宅メーカー「ウィズ・ワン」が民事再生、負債26億円

「Design Your Life」をグループメッセージに掲げる、メルディアグループ株式会社三栄建築設計(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:小池信三、以下、三栄建築設計)は、民事再生手続き中の株式会社ウィズ・ワン(東京都港区南青山、代表取締役社長:嘉村正彦、以下、ウィズ・ワン社)との間で事業譲渡に向けた協議を行ってまいりましたところ、本日、事業譲渡を実行いたしました。

株式会社ウィズ・ワンの事業再生支援に伴う 事業譲渡に関するお知らせ

まぁ、当然の結果なのかもしれません。クチコミも良いとは言えないものばかりですしね・・・

欠陥住宅やクレームが明るみになる工務店は倒産に向かっている理由
【口コミ掲示板】ウィズワンというメーカーは大丈夫ですか?|e戸建て

余談ですが、事業譲渡先も色々と問題があり、更にその買収先がオープンハウスですから・・・類は友を呼ぶのかも知れませんね。

欠陥住宅が明るみになる時点でその住宅会社や工務店は終わる理由

信頼の喪失とその影響

住宅は多くの人々にとって一生に一度の大きな買い物となります。そのため、住宅を購入する際には、建築会社や工務店の信頼性が非常に重要となるのです。欠陥住宅のニュースが流れると、その会社や工務店の信頼性が一気に失われるのは明らかです。一度信頼を失うと、それを取り戻すのは非常に難しい。さらに、信頼の喪失は既存の顧客との関係にも影響を及ぼし、後のリフォームや紹介などの機会も失われる可能性が高まります。

口コミの力とその拡散性

現代の情報社会では、SNSや口コミサイトでの評価が非常に重要です。一つの悪い評価や経験が拡散されると、それが雪だるま式に広がり、多くの人々の目に触れることになります。消費者は、購入前に他者の評価や意見を参考にする傾向が強く、悪評が広がることで新しい顧客の流入が大幅に減少する可能性があります。この影響は、短期的なものだけでなく、長期的なブランドイメージの低下にも繋がります。

修復コストの増大とその影響

欠陥住宅の問題が発覚すると、それを修復するためのコストが発生します。これは、初めからしっかりとした品質管理をしていれば発生しないコストです。しかし、修復には多額の資金が必要となり、そのための資金調達や作業の手間が増大します。さらに、修復作業により新しいプロジェクトの進行が遅れるなど、他の業務にも影響が出る可能性があります。


欠陥住宅に限らず、問題は起きるに越したことはありませんが、たとえ、問題が起きたとしても本来は当事者間で解決するものです。そこで解決できれば、明るみになることはありません。明るみになるということはそれ相応の対応をしていることでもあります。

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