地域材=国産材じゃないんだね・・・

 

木造、木造、木造!

 

木造ブーム到来です。

木造技術の進化や、有名建築家の使用、木材利用ポイント事業など、さまざま要因により、
今まで木造に見向きもしなかった企業がここぞと言わんばかりに、使い始めています(苦笑)

先日のWBS(ワールドビジネスサテライト)では、「“木造新時代”の幕開け」ということで、
建築家・隈研吾氏が設計した「サニーヒルズ」などが特集されています。

“木造新時代”の幕開け

“木造新時代”の幕開け

日本の木造建築が転換点にいます。東京・青山に21日にできる台湾のパイナップルケーキ店「サニーヒルズ」は、障子に使われる「地獄組み」を応用した独特の建物です。設計した建築家の隈研吾氏は「木造新時代」と温暖化対策の森が都心にできるとし、木造の大規模建築の有望性も指摘しました。
木造は火に弱く建築に制限がありましたが、2,000年に耐火基準を満たせば大規模建築が可能になりました。2,010年に低層の公共建築を原則木造にする法律が施行。民間では木造建築の大型化が始まっています。
竹中工務店の燃えない木「燃エンウッド」を使った木造の大型商業施設「サウスウッド」が10月に横浜に完成。銀座では先月、三井ホームが「外壁建て起こしシステム」で木造5階建てビルを建設。ヨーロッパで木造ビルに使われる、板を直交させ重ねる「CLT」パネルも日本導入の動きが進んでいます。環境に加え経済性も実現できる可能性があり、木造建築が広がりそうです。

http://www.tv-tokyo.co.jp/mv/wbs/feature/post_56591

木造が見直され、普及することはいいと思うのですが、結局、商社や大手が資本力で囲い込んでしまうんですよね(笑)しかも国産材を・・・需要と供給のバランスが崩れて、木材の値段が上がってしまいます↑

だから、こんなことになってしまう・・・↓

木材利用ポイントの対象地域材に米国産ベイマツ追加

元々、対象地域材は、産地等が証明される木材ということで、

  • 都道府県等により産地が証明されるものや、
  • 民間の第三者機関により認証された森林から産出されるもの、
  • 「木材・木材製品の合法性、持続可能性の証明のためのガイドライン」に基づき合法性が証明されるもの、
  • スギ、ヒノキ、カラマツ、トドマツ、アカマツ、クロマツ、リュウキュウマツ及びアスナロなどの

国産材の普及が目的だったと思うのですが・・・

大手のプレカット工場も言ってましたが、結局、国産材が足りなくなっているようです。正確には生産が追い付かないらしいですね・・・

post_56591
「米国産のベイマツを梁に使用しています。」という日が来る!?

ベイマツがいいのであれば、この際、欧州アカマツ(レッドパイン・レッドウッド)も認めたらどうなんだろうか???国産材が重宝されていますが、一長一短あって、必ずしも国産材が良くて、外材が悪いともかぎりません。

イエシロアリやヤマトシロアリなどの在来種にはヒノキ材がいいのかもしれませんが、アメリカカンザイシロアリにとってみたら、ヒノキ材は好んで食べるようですからね。そろそろ国産材神話を脱するべきですね。

 

 

 

追伸:工務店経営者の方にお知らせです。

参加した工務店経営者の声
今ではたくさんのコンサル会社がいろいろなセミナーをやっている時代、どれを聞いても同じようなセミナーで、言っていることはだいたい同じ、特に共感できるところもなく金儲けでセミナーをやっているとしか思えないようなセミナーばかりでした。そしてある程度規模の大きい工務店、地場ビルダーを対象にしたセミナーが多いことでした。でも以前より何回か井内さん、出口さんのセミナーを受けていますが、とても分かりやすく中小工務店(年間棟数20棟程度まで)を対象にした問題点を取り上げてくれています。

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ABOUTこの記事をかいた人

井内智哉

設計事務所勤務時に、建築家ネットワーク会社・アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(ASJ)とのコラボしたブランド住宅「AROS」の全国展開に宣伝・広告として携わる。ミサワホーム創業者の三澤千代治氏の新事業・200年住宅「HABITA」の立ち上げから携わり、宣伝・技術・営業・企画などの経験を積む。後に全国の地域工務店200社以上を束ねる住宅のフランチャイズ事業にまで成長。その後、デザイン住宅を軸にした注文住宅の事業「ソラマド」の全国展開に携わる。WEB集客やコミュニティの構築、関東・東海地域の市場開発、提携工務店への研修など、年間150棟ほどの住宅設計のマーケティングサポートを行う。また2013年1月、同社にて新規事業のDIY・リノベーションを提案するお店を立ち上げる。2013年6月より、住宅業界専門のネットマーケティングコーチとして独立。工務店フランチャイズ本部や同業他社とも連携し、地域工務店のサポートや研修などを経て、年間棟数20棟未満の小規模工務店の経営者向けにノウハウやコンテンツを提供している。2014年10月~2015年3月まで日本住宅新聞にて、歴代最年少執筆者として連載。