なぜ住宅系WEBサイトは制作費が高いのか?

今や、多くの工務店・設計事務所にとって、必要不可欠となったホームページなどのITツール。ホームページを作る場合、たいていは制作を専門に請負う制作会社に外注するであろう。

しかし、そこには様々な問題が発生することをご存知だろうか。

  • 見積もりをお願いしたら、結構な高額で返ってきた。
  • 修正のたびに費用が発生してしまう。
  • 追加機能をお願いしたところ、高額の費用を請求された。

などなど、どうしてそのような事態が起きてしまうのか?

これには5つの理由がある。

なぜ住宅系WEBサイトは制作費が高いのか?

なぜホームページの制作費は高いの?

ホームページの制作費の相場は、20~30万円くらいと言われており、ページ数や機能が多くなれば、50~60万円。さらに、業界に特化したノウハウが加われば100万円以上である。

なぜ、そこまで高くなるのか?井内が依頼側・制作側両方の立場でこれまでに感じたことを挙げてみた。

  1. 人件費
  2. オリジナル性
  3. カスタマイズ性
  4. 予備費
  5. 業界に特化したノウハウ

■1.人件費が一番高い!?

言わずもがな、やはり制作する人の人件費が一番高い。

物の値段だけなら、

  • レンタルサーバー 年間3000円~
  • 独自ドメイン 年間1000円ほど
  • WordPress 0円

と、自社で契約してしまえば、安く見積って、年間5000円ほどから構築することが可能なのだ。

■2.オリジナル性を求めたがる

多くの発注側はすでにあるテンプレートを嫌い、オリジナルなデザインを求めるのである。

これは価格が高くなる要因だ。

住宅業界で例えるなら、オリジナルな注文住宅を建築家に頼めば、別途設計料が必要なのと同じことなのである。

テンプレートがダメなのかと言うとそうではない。

しっかり設計されたテンプレートなら、画像を上手く使い、多少のカスタマイズをすれば、反応が取れる集客サイトと化す。

これは、上手く設計された企画住宅のようなものである。現に井内はテンプレートを使うことを推奨している。

良いデザインだからといって、良い家とは限らないと同じで、良いホームページになるとは限らない。中身が大事ということなのだ。

■3.発注側でカスタマイズできない

これは制作会社が意図的にすることが多い。発注側でカスタマイズや改修ができないのである。

制作側がこういった制御を掛けることで、後々、改修費を取ることを考えているのである。

サーバーやドメインはもちろんのこと、サイトそのものの権利まで制作会社が持っているのである。サイトの権利まで制作会社が持つ場合、契約が切れれば、サイトそのものが無くなるのである。

例えば、こんなことがある。

かなりの予算投資をしてホームページを制作したはいいが、実際に使い始めていると、修正したい箇所が出てきた。そして、その改修を制作会社に依頼すると、想像以上の金額の見積もりが出てきた。月々の管理費とは別に修正費用を請求された…というのはよくある話。

こういった出来事は井内も経験している。ちょっと画像を追加、文字を修正するだけなのに、数万円の見積もりが出てきたりする。非常に歯がゆい。

だから発注側が、制作を依頼する前にこのことを知っていたら、なるべく改修作業が少なくてすむように、最初の依頼時に完璧に作ろうと考えてしまうのである。だが、完璧を求めるがゆえ、不要なものまであれこれ加わり、高くなる原因にもなっている。

不思議なのが、発注側はそれがわかっていながら、自分で改修しようという気にはならないのである。

■4.制作会社は”予備”を多めに取る

価格が高くなる要因に「見積もり時の予備」がある。例えば、納品日に対する予備日や、無茶ぶりに対するコストなどへの上乗せである。

なにぶん、住宅系のサイトを本格的に作りこもうとすると、ページ数がかなり多くなってしまう。こういった理由から、納期やコストに予備をみてしまうのである。

発注側からすれば、制作の現場を知らないため「そんな予備は必要なのか?」と思うかもしれない。

そもそもな話、制作会社は口では上手く言うが、制作会社も御社のホームページの何が正解か分かっていない。その後の完成に対する責任を考えると、予備をみてしまうのである。

■5.業界に特化したノウハウ

どんなページがよく見られるのか、どんな導線にしたらいいのか、など蓄積された業界に特化したノウハウは、価値が高い。これが加わると制作費も一気に高くなる。

なぜなら、そのノウハウ(データ)を得るために、幾度の失敗や実践を積み重ねているからである。そいうった、時間と経験をお金で買うということになるのである。

以上の5つがその理由になるが、あえて言わせてもらうなら、情報弱者ゆえ、制作会社にいいようにやられているのである。

解決策は、”WEB担当者の存在”と”自社運用”

そうした問題を解決するためには“WEB担当者の存在と自社運用”が必要ということだ。

住宅業界においてもWEB担当者は、この先必ず必要になる。そして自社でホームページを運用することも。

小さな会社であれば尚更、自社で作って、自社で運用することを始めてほしい。上記でも述べたように、初期投資は少なくすむのである。

住宅業界においても、今やインターネット戦略は必要不可欠なものである。だからこそ、しっかりとした知識を持つことは、発注側にとっても極めて重要なことなのである。

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ABOUTこの記事をかいた人

井内智哉

設計事務所勤務時に、建築家ネットワーク会社・アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(ASJ)とのコラボしたブランド住宅「AROS」の全国展開に宣伝・広告として携わる。ミサワホーム創業者の三澤千代治氏の新事業・200年住宅「HABITA」の立ち上げから携わり、宣伝・技術・営業・企画などの経験を積む。後に全国の地域工務店200社以上を束ねる住宅のフランチャイズ事業にまで成長。その後、デザイン住宅を軸にした注文住宅の事業「ソラマド」の全国展開に携わる。WEB集客やコミュニティの構築、関東・東海地域の市場開発、提携工務店への研修など、年間150棟ほどの住宅設計のマーケティングサポートを行う。また2013年1月、同社にて新規事業のDIY・リノベーションを提案するお店を立ち上げる。2013年6月より、住宅業界専門のネットマーケティングコーチとして独立。工務店フランチャイズ本部や同業他社とも連携し、地域工務店のサポートや研修などを経て、年間棟数20棟未満の小規模工務店の経営者向けにノウハウやコンテンツを提供している。2014年10月~2015年3月まで日本住宅新聞にて、歴代最年少執筆者として連載。