親子で家を引き継がせる時代は終わり、関係性で引き継ぐ時代へ!

アイルランドの北西にある小さな村に建てられた家が、非常に興味深いです。

自然に還る素材で作っているため、メンテナンスをせずに10年ほど放置すれば、建てた家が自ずと崩壊し自然へと還るようです。「引き継がない家」という感覚が面白いですね。ちなみに、建物のコストは75000ドル(約900万円)とのこと。

「家を引き継がない」という選択ができる自然に還るスモールハウス

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現在の社会の多様な社会問題の中、親から子へ家を引き継ぐということが難しいため、「家=引き継ぐもの」という考えではなく、自然へと還る「引き継がない家」を建築したところが面白いですね。ある意味、自然に対して引き継ぐという感覚ですね。

先日取り上げた、古民家を再生して引き継ぎ、そこに住むことも、ひとつの答えだと思いますが、このような考え方もひとつの答えですよ。

親から子へ引き継ぐ家は時代遅れ!?

20代半ば頃に、古民家再生を手がける巨匠のお話をお聞きする機会がありまして、親から子へ引き継ぐというような話も出てきました。

そして、最後にひとりひとり感想を求められたんですが、

「若い世代にしてみたら、本当は自分たちだけの家の方がいいんだけど、お金がないから一緒に住むとか、子供の面倒をみてほしいから一緒に住むとか、表には出さないけど、そういう打算的な感覚で親と一緒に住むことの方が多い気がします。だから、親が死んだら、そこに留まる理由がたいしてない気がします。家を求めているわけじゃないので、”家”で引き継がせようとしたって、ダメなのではないでしょうか。」

というようなことを言った覚えがあります。

個人的な主観も入ってはいますが、遠回しに「家をいくら良くしたところで、自分に合わない上、引き継ぐ関係性ができてないから、意味がない」という事を言ってたわけです。それに対して、ゴニョゴニョ言われた覚えがあるのですが、覚えてません(笑)まぁ、若造が巨匠に失礼ですよね(笑)

でも、家を引き継ぐって、かなりの重荷なんですよね。自分が思い描いた住居でないので、生活スタイルや環境も、自分が思うようにはいかないことも多くなります。

以前、親が亡くなり、それなりに大きな民家を引き継いだ30代後半のご夫婦と、お話することがありましたが、スペースを持て余したり、大きいため税金がそれなりに掛かるので、このまま住んだ方がいいのか迷っているとのこと。修繕するにも、解体するにもお金が掛かるので、悩んでいるというお話でした。

親子だからって、無理に引き継ぐ必要性はなくて、その土地、その場所、その環境に、関係性を作りたい方が、引き継げばいいわけです。

そもそも、30年、50年、100年、200年、同じ場所にずっと住んでいる人って、いったいどのくらいいるんだろう?と思います。そして、定住を好む人の特徴を調べたい気もします。

個人的には、昔から定住には憧れていないので、堀江さんのような意見も、素直に受け止められる方なんですよね。

 

 

追伸:工務店経営者の方にお知らせです。

【10月31日開催】選ばれる家づくりを実現しませんか?

参加した工務店経営者の声
今ではたくさんのコンサル会社がいろいろなセミナーをやっている時代、どれを聞いても同じようなセミナーで、言っていることはだいたい同じ、特に共感できるところもなく金儲けでセミナーをやっているとしか思えないようなセミナーばかりでした。そしてある程度規模の大きい工務店、地場ビルダーを対象にしたセミナーが多いことでした。でも以前より何回か井内さん、出口さんのセミナーを受けていますが、とても分かりやすく中小工務店(年間棟数20棟程度まで)を対象にした問題点を取り上げてくれています。

 

工務店経営者にしか実行できない注文住宅10棟を超えるための最低条件(概要編)

2019年9月7日

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ABOUTこの記事をかいた人

井内智哉

設計事務所勤務時に、建築家ネットワーク会社・アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(ASJ)とのコラボしたブランド住宅「AROS」の全国展開に宣伝・広告として携わる。ミサワホーム創業者の三澤千代治氏の新事業・200年住宅「HABITA」の立ち上げから携わり、宣伝・技術・営業・企画などの経験を積む。後に全国の地域工務店200社以上を束ねる住宅のフランチャイズ事業にまで成長。その後、デザイン住宅を軸にした注文住宅の事業「ソラマド」の全国展開に携わる。WEB集客やコミュニティの構築、関東・東海地域の市場開発、提携工務店への研修など、年間150棟ほどの住宅設計のマーケティングサポートを行う。また2013年1月、同社にて新規事業のDIY・リノベーションを提案するお店を立ち上げる。2013年6月より、住宅業界専門のネットマーケティングコーチとして独立。工務店フランチャイズ本部や同業他社とも連携し、地域工務店のサポートや研修などを経て、年間棟数20棟未満の小規模工務店の経営者向けにノウハウやコンテンツを提供している。2014年10月~2015年3月まで日本住宅新聞にて、歴代最年少執筆者として連載。