働くことよりも暮らすことを意識する若い世代が増えている!?

20代、30代の若い世代の地方移住志向って、去年辺りから加熱してきていて、支援する仕組みが整ってきたら、もっと増えそうですよ。

支援者の方も「地方暮らしをポジティブに志向する若者が増えた。」とおっしゃいているように、若い人の価値観が変わってきています。

「そして今、自分の人生をよく考え、地方暮らしをポジティブに志向する若者が増えた。東京に出ていい大学に行き、一流企業に就職して一生裕福な生活を送るという成功モデルが崩れ、若い人の価値観が変わってきたのでしょう。首都圏の優秀な若い人ほど、地方の方が可能性があるし、より良い環境の中でより自己実現ができると気付いたのです」

移住希望地域ランキングを見ても、非常に興味深いです。

働くことよりも暮らすことを意識する若い世代が増えている!?

3位の島根は、圧倒的に若者の移住希望が多いらしく、20代、30代が50%以上を占めるようです。そして、5位の岡山は、天災が少ないことや原子力発電所も近くないことから、安全度を重視するからの人気が高まっているようです。

働くことよりも暮らすことを意識すると、地方が有利?

身を削りガツガツ稼いで、年収何千万を目指そうとする若い世代は、やはり減りましたよね。それよりは、ライフスタイルを優先して、好きなことをやりたいという方が増えてきています。つまり、働くことよりも暮らすことを重視しているってことです。

子育て世代の家族での暮らしを、子供中心に考えたなら、仕事などの制限もなければ、地方で暮らしたい方は多いはず。単身で移住してきて、その地域の人と結婚して、家族を築く・・・20代30代の若い世代なら、十分に有り得る話です。

ただ、移住を考えるとなると、縁もゆかりもないところに行くのは、やっぱりハードルが高いわけです。隣近所や人のつながりや、地方の魅力がはっきりとわからなかったり・・・

お金の問題もあるでしょうが、大半の方は、子育てを考え、一生ここに住もうって思うから、家を建てるわけですから、やはりその地域の魅力発信は欠かせないですよ。そこに住む・暮らすことの魅力をどんどん発信して、移住者を引き寄せたほうがいいんです。

でもそれは、行政の仕事?・・・いや、こういうのを民間でやるから面白いことになるんだと思いますよ。行政がやったら、発信内容がつまらないですから、余計に来なくなるのでは(笑)

 

ABOUTこの記事をかいた人

主に地方の“ひとり社長”に対して、集客はもちろんのこと、商品販売/商品企画/プロモーション/情報発信などのサポートをし、自社や商品・サービスの価値を最大限引き出し、高収益化&高成約率できる販売の仕組みづくりを支援しています。ゴールは、収入と時間の両方を手に入れ、本業に集中できたり、豊かなライフスタイルを実現してもらうことです。

「建築家との家づくり」「ハウスメーカー創業者による新事業」などの事業に携わり、宣伝・技術・営業・企画などの経験を積む。2013年6月より、住宅業界専門のマーケティング会社として独立。2014年10月~2015年3月まで業界新聞にて、歴代最年少執筆者として連載。工務店や建材メーカーの支援以外に、小規模事業者の経営者向けに経営・ブランディング・集客などを支援。2017年に東京から南房総に完全移住し、場所や時間にとらわれない自由な働き方を実現。