工務店は本当に必要とされるものに絞る良い機会にいる。

「自宅での消費活動や過ごし方」についてアンケート調査した結果から、消費の傾向から生活者のニーズや意識を7つのタイプに分類が、非常に興味深いです。

①おうち時間充実型
自宅での時間を充実させたいというニーズによる消費タイプ。外出自粛をきっかけに、フードデリバリーなどの宅配サービスや動画配信サービスに新規登録するなど、家で利用できるサービスの需要が急騰している。

②エクササイズでストレス発散型
外で体を動かせないことによる運動不足やストレス解消のため、室内でできるエクササイズ関連グッズなどへ消費を行うタイプ。エクササイズやストレッチ、筋トレの際には、オンライン動画を参考にするほか、運動系ゲームソフト、エクササイズDVDなどの活用も見られる。

③趣味に没頭エンジョイ型
自宅でゲームや読書などインドア系の趣味に没頭する消費タイプ。一人で楽しむだけではなく、ゲームなどオンラインプレイで、親子や友人とコミュニケーションが取りながら楽しむ人も多い。

④趣味&実益を兼ねた手作り型
趣味と実益を合わせた手作りを楽しむタイプ。手芸用品や普段は使わないスパイスといった材料の需要も増加。

⑤自己投資・スキルアップ型
自由に使える時間が増えたことで、スキルアップのために、本やオンライン講座などに投資する消費タイプ。テレワークの推進などの労働環境の変化によって、自身のキャリアを見つめ直す人も。

⑥自分見つめなおし型
断捨離や部屋の片づけなど、自分の生活を見つめ直すタイプ。身の回りを綺麗することによって気分転換にもなるという効果も。フリマアプリを活用して不用品を販売する人も増加している。

⑦癒し・リラックス型
社会情勢を不安に感じる中で、癒しやリラックスを求める意識が高まっている。ペットを飼い始める、家庭菜園を始めるなどが見られた。そのほかにも、アロマテラピーやハーブティーなど癒し・リラックス効果を見込める商品の消費が増加。

これらの過ごし方は、家がより充実した場所であれば、過ごし方もより充実するでしょう。

ただ、「よし、そういう訴求で、展開していこう!」としたところで、コロナよりもたちの悪い存在が邪魔をしてきます。

正義中毒に感染している人たち

タマホームのGWのフェアが、正義中毒者の餌食になっています。

個人的には、タマホームが非難を自社に集中させて、バランスを取りながら完成見学会をしている地域工務店の弾除けになってくれてると思ってますが(笑)

バランスを考えたら、本当に必要とされるものに絞る良い機会

今のこの時期に絞って言えば、「ウイルスに強い住宅」「ウイルス対策」「除菌住宅」とか、そういうPRしてしまうんでしょうけど、そういう住宅会社は、ほぼほぼレベルの低い家づくりだったりします(笑)なぜなら、施主の事は考えてなくて、集客が最優先ですからね。

正直、今から何か集客施策をしたところで、受注のハードルは以前より上がっているので、良くなることはないでしょう。自粛ムードは長引くでしょうし、コロナがある程度収束したとしても、元通りにはならないでしょう。

今は当然、資金面を手厚くしておくことは必要ですが、それ以外でやるべきことは、巣ごもりなどの一時的に必要とされる特需狙いではなく、今でもコロナが収束した後でも必要とされるもの、つまり、本当に必要とされるものをやっておいた方がいいでしょう。

「本当に必要とされるもの」とは何なのか?いわゆる、「本物」です。

小手先のマーケティングなんて必要ないですし、奇を狙ったようなことも必要ありません。時代に合わせる必要はありますが、シンプルに良いモノとは何か?良いサービスとは何か?を追求し、提供する。そして、それをわかりやすく伝えていく。

それだけです。

工務店は、資金を手厚くし終えたら、受注に焦らず、本当に必要とされるものに絞って、準備をしていきましょう。

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ABOUTこの記事をかいた人

井内智哉

設計事務所勤務時に、建築家ネットワーク会社・アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(ASJ)とのコラボしたブランド住宅「AROS」の全国展開に宣伝・広告として携わる。ミサワホーム創業者の三澤千代治氏の新事業・200年住宅「HABITA」の立ち上げから携わり、宣伝・技術・営業・企画などの経験を積む。後に全国の地域工務店200社以上を束ねる住宅のフランチャイズ事業にまで成長。その後、デザイン住宅を軸にした注文住宅の事業「ソラマド」の全国展開に携わる。WEB集客やコミュニティの構築、関東・東海地域の市場開発、提携工務店への研修など、年間150棟ほどの住宅設計のマーケティングサポートを行う。また2013年1月、同社にて新規事業のDIY・リノベーションを提案するお店を立ち上げる。2013年6月より、住宅業界専門のネットマーケティングコーチとして独立。工務店フランチャイズ本部や同業他社とも連携し、地域工務店のサポートや研修などを経て、年間棟数20棟未満の小規模工務店の経営者向けにノウハウやコンテンツを提供している。2014年10月~2015年3月まで日本住宅新聞にて、歴代最年少執筆者として連載。